株式会社AIMYは、現場を支える17職種の就業規模と求人・求職の状況をまとめた「日本の現場職マップ 2026」を作成しました。
今回取り上げた17職種の有業者数は、2022年時点で合計1,604.31万人です。
一方、2025年度のハローワークにおける月平均有効求人数は83.49万人、月平均有効求職者数は34.74万人。有効求人倍率は2.40倍となりました。
17職種のうち14職種で求人が求職を上回る
有効求人倍率が1倍を超えたのは、17職種中14職種でした。
さらに、9職種が2倍以上、6職種が4倍以上となっています。特定の職種だけでなく、建設、設備、整備、運転、保安、介護など、幅広い現場で採用の難しさが表れています。
特に倍率が高かった職種は次のとおりです。
- 建設躯体工事従事者：7.72倍
- その他の保安職業従事者：6.38倍
- 土木作業従事者：6.21倍
- 建築・土木・測量技術者：5.58倍
- 機械整備・修理従事者：4.04倍
介護サービス職業従事者も3.84倍、自動車運転従事者も2.58倍となっており、暮らしや社会基盤を支える仕事でも人材確保が課題となっています。
職種によって需給状況には差がある
一方、機械組立従事者は0.72倍、生産関連・生産類似作業従事者と居住施設・ビル等管理人はそれぞれ0.86倍でした。
現場業界全体に採用難の傾向が見られるものの、その程度は職種によって異なります。それぞれの労働市場に合わせた採用方法や、働き続けやすい環境づくりが重要です。
データを見る際の注意点
有効求人倍率は、ハローワークに登録された求職者1人に対して、何人分の求人があるかを示す指標です。
本データには民間求人サイト、人材紹介会社、企業への直接応募などは含まれていません。また、求人数と求職者数の差を、そのまま「不足人数」として捉えることはできません。
出典
上記の各府省公表データをもとに株式会社AIMYが整理・加工。